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CODE BLUE について

CODE BLUE とは

CODE BLUEとは、世界トップクラスの情報セキュリティ専門家による最先端の講演と、国や言語の垣根を越えた情報交換・交流の機会を提供する国際会議です。

欧米の著名な研究者を招へいし、最新の成果を共有するとともに、日本をはじめとするアジア各国の優れた研究者を発掘し、その研究成果を世界へと発信していきます。
医療の世界で使われるCODE BLUEという言葉は、「緊急事態発生」や「関係者招集」を意味します。インターネットの世界においても、IoT(Internet of Things)の時代を迎えるなど、セキュリティ対策の重要性が高まっており、世界各国の研究者を招集し、事態への対処や解決策を共に考える場が必要とされています。

CODE BLUEは国際的なコミュティ形成の場となることを目的にするとともに、CODE(技術)によってBLUE(海)を超えて人と人をつなぎ、よりよいインターネットの世界作りに貢献していきます。

CODE BLUE 実行委員会 委員長からのご挨拶

佐々木 良一

CODE BLUE実行委員会 委員長
東京電機大学
研究推進社会連携センター総合研究所 特別専任教授(特命教授)
佐々木 良一

2012年6月の政府発表では我が国におけるセキュリティ人材は8万人不足しており、強靭で活力ある世界を率先するサイバー空間の構築のためにはグローバルに活躍できる人材育成が重要であり、国際会議の参加・開催の推進が重要とされています。しかし、世界トップクラスの専門家が集う、ベンダー中立な情報セキュリティ国際会議は少なく、日頃の研究成果の発表の場、真剣に討議が出来る交流の場を求める声は業界内に長くありました。

そこで、日本から発信する情報セキュリティ国際会議「CODE BLUE」が設立されました。

本会議では領域にこだわらず、情報セキュリティに係る、創意工夫あふれるイノベーティブな研究発表をテーマに広く集める予定です。
本会議の活動が国内と国外をつなぐものであると同時に、将来大きく産と学をつなぎ、グローバルに活躍できる世界トップクラスの情報セキュリティ人材が輩出されていくことを、心より楽しみにしております。

CODE BLUE 実行委員会

  • 実行委員⻑

    • 佐々木 良一

      東京電機大学 研究推進社会連携センター総合研究所 特別専任教授(特命教授)

  • 実行委員

    • 新井 悠

      トレンドマイクロ株式会社

    • 鵜飼 裕司

      株式会社FFRI

    • 歌代 和正

      一般社団法人 JPCERTコーディネーションセンター

    • 菊池 浩明

      明治大学

    • 篠田 佳奈

      株式会社BLUE

    • 高橋 郁夫

      駒澤綜合法律事務所

    • 竹迫 良範

      SECCON初代実行委員長

    • はせがわ ようすけ

      株式会社セキュアスカイ・テクノロジー 取締役CTO

    • 丸山 満彦

      デロイトトーマツリスクサービス株式会社

    • 山崎 圭吾

      株式会社ラック

    • (五十音順)(オブザーバ含む)

開催概要

  • 名 称

    • CODE BLUE (コード・ブルー)

  • 日 程

    • 2019年10月29日(火)〜10月30日(水)
      後日発表:トレーニング
      10月29-30日:トーク、コンテスト

  • 場 所

    • 東京・渋谷 ベルサール渋谷ガーデン

  • 主 催

    • CODE BLUE実行委員会

  • 運 営

    • CODE BLUE事務局

CODE BLUE 運営会社

  • 会社名

    • 株式会社BLUE

  • 代表取締役

    • 篠田佳奈

  • 設 立

    • 2012年12月

  • 住 所

    • 〒104-0031 東京都中央区京橋3-1-1 Tokyo Square Garden 14F WeWork内

  • 主要な業務

    • 情報セキュリティに関連する
      (1) イベント企画・開発・運営・調整
      (2) 国際会議の取材・調査
      (3) 海外の団体・企業・専門家との調整
      (4) 記事執筆

  • 設立趣旨

    • 世界最高峰の国際セキュリティトーク「Black Hat」の日本版である「Black Hat Japan」の運営、および数多くの世界中の国際トーク取材・調査・運営支援と国内コミュニティによる国際イベント「AVTOKYO」の企画・運営に携わる中で、「日本発」「プロ向けの」「ベンダー中立な」情報セキュリティ国際会議創設の必要性を強く感じ、会社を設立。