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近年、重要インフラを担う工場のサイバーセキュリティが注目されているが、境界防御の根幹である「物理セキュリティ」の有効性を実証的に検証した事例は極めて少ない。 本講演では、国内の複数の大規模プラントに対して実施した物理ペネトレーションテストの実証結果に基づき、物理的な侵入から内部ネットワークへの侵入に至るまでの攻撃パスと、その防御の要点を技術的・構造的視点から解説する。 まず物理面では、広大な敷地に対して人や大型車両を考慮した出入口の設計とそれらの用途によるセキュリティレベルのばらつき、サプライチェーンを構成する企業との物理的な位置関係や運用的な境界線の曖昧さなどが、いかにして致命的な侵入経路を生むかを詳説する。 サイバー面では、現場での重要端末の運用の不備、BadUSBによる外部記憶媒体制限の回避、既存端末のMACアドレス偽装による検知回避、ローカルにオンメモリのWebShellを作り出しインターネット経由で悪用するユニークなBadUSBペイロードなど、攻撃者が物理的アクセスを得た場合に様々な活動が可能であることを示す。 さらに、経済産業省のサイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク(CPSF)を活用した事業影響評価の例について紹介する。具体的には、CPSFの観点をベースとして工場のOTネットワークを集約管理する区画を対象としたヒアリングと現地確認を組み合わせて安全にセキュリティ対策状況を確認し、その結果から顕在化し得る脅威種別や、それら脅威種別からどのような事業影響が発生し得るのかをマッピングしていく。これにより工場のセキュリティ対策状況を現実的な経営リスク(事業影響)に紐付ける形で可視化することができ、経営層によるセキュリティ投資の最適化を促す材料として活用することが想定される。 なお、本発表は、NDAに基づき特定の企業・場所を特定できないよう、実証データに関しては一般化・抽象化した形式で提供する。